企業にとって人材の捉え方
企業はこれまで採用する人材への投資をコストと捉えてきたが、今後は個人がより良い生活をできる人的資本投資と認識が変化していく。企業にとっても人材について考え、学ばなければならない時代である。
人材教育はコストではなく資産への投資
人材への投資が生み出す人材資産は工場や設備などの物的資本に比べて、その成果が各人のやる気に依存する面が大きい。次に人と人がより良いチームを組めば1＋１が2以上になる、相乗効果が期待される。さらに副業や兼業が可能となった社会では、個人は幅広く活躍できき、個人の持つスキルや能力は企業に還元され、結果として、企業は業績を上げ、企業価値が高まる。
企業の価値は利益重視から社会への貢献へと価値基準が変化
これまで企業の利益や業績を上げることが、企業の評価を高めるとされてきたが、ＳＤＧＳやサスティナブルな社会の実現といった、社会に貢献することが企業の評価基準が変化している。人的資本においてもウェルビーング（心身の健康や幸福）を実現することが企業の評価基準であり、金銭的な付加価値だけではなく、非金銭的な付加価値も重視した人的資本の形成が求められる。
社会でイノベーションを生み出すための人材教育
これまで人材に対して業務を補うために教育訓練などに力を入れてきた。しかし、環境変化や技術革新によってスキルや考え方の見直しと新たな修得が重要となり、リカレント（学び直し）教育などのスキルアップが必要となっている。企業は今後、イノベーションを生み出すために、新しいアイデアを出すことができる、人の能力を高めることが重要となる。
